救世軍

救世軍

名称と所在地
データベース更新年 旧データベース(1998~2013年)からの引継ぎ
正式名称 救世軍
よみがな きゅうせいぐん
略称・通称 The Salvation Army
登記年 1957年
本部の所在地 〒101-0051 東京都千代田区神田神保町2丁目17番地
聖地の名称と所在地
公式ホームページ http://www.salvationarmy.or.jp
公式SNS 【Facebook】
【X】
【YouTube】
【Instagram】
【その他】
外部からの問い合わせ窓口
電話 03-3237-0881
FAX 03-3237-3588
電子メール webmaster[at]salvationarmy.or.jp
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外部に独自の対応もしている支部
所在地 同上
URL
教団・団体の主な沿革
法人登記年:在日本救世軍財団(1909年)、宗教法人救世軍(1957年)、社会福祉法人救世軍社会事業団(1972年)

    救世軍は1865年に、英国のメソジスト派の牧師ウイリアム・ブース等が始めた。東ロンドンのスラム街で天幕伝道を行い、罪と貧困に苦しむ人々を信仰に導き、そのニーズに応えて物心両面の援助を行った。ブースは救世軍の活動にふさわしい機動的な軍隊組織を採用した。
    1895年(明治28年)の秋、英国から派遣されたライト大佐一行14名が日本での活動を開始した。山室軍平等の日本人が加わり、各地に小隊(教会)が開設された。社会問題にも取り組み、1900年(明治33年)に廃娼運動を開始し、免囚保護、慰問かご(後の社会鍋)、児童保護、結核療養所、災害慰問(関東大震災等)等を始めた。1907年に日本最初のブラスバンド(現在のJSB)が組織され活躍した。しかし、戦争のため1940年に万国本営からやむなく離脱し救世団と改称し、1941年に日本基督教団に併合された。1946年9月に日本基督教団から離脱し、再建宣言をなした。戦後は引揚者、戦災孤児救済活動、酒害者救護施設等が加わった。現在もホスピス、老人保健施設、鶴橋コリアン小隊、ウェッブサイトによる伝道など、時代にかなった働きを進めている。

信者数
国内信者数 千~5千人
国外信者数 50万人以上
教団・団体の活動
活動の趣旨 万国的ムーブメント(活動体)である救世軍は、公同のキリスト教会における福音主義を代表する一派である。救世軍は、聖書の基盤に立つメッセージをたずさえ、神への愛によって動機づけられる奉仕を行い、イエス・キリストの福音を宣べ伝え、主のみ名において、わけへだてなく、すべての人々の需要にこたえることを使命とする。
家庭での信仰活動 (1) 聖書を読む。(2)祈る時を持つ。(3)キリストをあかしする生活をする。
教団施設での活動 (1)日曜日の聖別会(礼拝)等に出席する。(2)バザー等の奉仕活動に参加する。(3)連合の集会、キャンプ、修養会、研修会に参加する。
参加・所属について
入会規程
入会金の有無 不要
会費の有無
退会規定の有無
教典およびそれに準ずるもの
聖書
崇拝対象
三位一体(父、子、聖霊)の神
年間の主な行事
行事名 月日
初野戦 1月
新年救世軍人大会・成人の祝い 1月
士官任官及び任命式 3月
士官候補生歓迎集会 4月
青年デー 4月、5月
家庭団ラリー 5月
ユースキャンプ・音楽キャンプ 8月
小田急クリスマスと救世軍社会鍋デモンストレーション 11月
教団の刊行物
書籍
著者 書名 出版社 発行年
救世軍本営 『救世軍活動概要』 救世軍本営 1997年
秋元巳太郎他 『神の国をめざして 1〜4巻』 救世軍出版供給部
救世軍日本開戦100年記念
写真集編集委員会
『救世軍日本開戦100年記念写真集』 救世軍本営 1997年
電子媒体
タイトル 長さ 作成年
『山室軍平』 30分 1993 年

本営出版供給部に問い合わせてください

定期刊行物
タイトル 種別 頻度 発行年
『ときのこえ』 新聞 月2回 1895年
『The Salvation Army Year Book(年鑑)』 年1回 1906〜2002年

各支部または本営出版供給部に問い合わせてください

教団として現在継続的に取り組んでいる社会活動
社会鍋(歳末助け合い) 克己週間募金(海外への支援募金活動) 災害時の慰問及び救援支援募金活動 地域奉仕活動(リーグオブマーシー) カウンセリング・ルーム ホステル 社会福祉事業(酒害者救護施設、児童養護施設、婦人保護施設、保育所、男子宿泊施設、救護施設、特別養護老人ホーム、ケアハウス、老人介護支援センター、老人保健施設、訪問看護ステーションなど) 医療事業(病院及びホスピス病棟など) 出版事業:救世軍出版供給部
他教団との連携
JEA 日本キリスト教連合会
教団・団体の運営する関連組織
保育園・幼稚園・学校
研究機関
社会福祉法人・その他
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