＊カトリック教徒の離婚について
| 記事年月 | 2008年7月-9月 |
|---|---|
| 号数 | 40 |
| 媒体 | 専門紙 |
| 大分類 | 8月 |
| 国名 | 日本 |
| トピック | キリスト新聞 カトリック新聞 クリスチャン新聞 |
| 記事タイトル | ＊カトリック教徒の離婚について |
| 本文テキスト | カトリックでは離婚した人々のために教会法上の手続きをする場として「教会裁判所」がある。旧教会法では離婚届・再婚者に対し厳しい対応が定められていた。しかし、第二バチカン公会議後の新教会法では離婚を認めないことに変わりはないが、司牧者は具体的状況を慎重に見極めなければならないとされた。日本では1987年に離婚者・再婚者に対し福音にかなった解決を見出そうとする提案がなされた。教会裁判所は離婚の宣言を下すなど一定の解決を与える役割があり、長崎教区ではこの数年、年間10件-20件ほどの無効宣言が出されている。このことにより＜教会の交わりに戻る＞ことができるが、記事によると現在でも教会裁判を担う法務協力者は少なく、担当者の養成が必要であるという（カ24日付）。 |