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キリスト教系3紙とも7年目を迎えた東日本大震災関連の記事に大きく紙面を割き、1面トップ掲載や特集を組んで、追悼行事や支援の現状を中心に伝えている（キ11日付及び25日付。カ5日付、12日付、26日付。ク12日付、19日付、26日付）。そのうちから将来について言及している例の一部を紹介する。東北ヘルプ事務局長の川上直哉氏は「今年は明らかに静かだ」としながら問題を指摘する。「格差をともなって復興が進んでいる。 1つは、経済格差、もう1つは放射能原子力被害の格差。（数字だけでなく）感覚的な痛みをともなうものだ。格差は常に低い立場が苦しむ」。臨床宗教師については、「メディアに注目され名前は知られてきたが、本当の価値を確かにして、動ける状態にしないといけない」（ク12日付）。カリタスジャパンの菊池功責任司教は、「（支援は）今後は限られた資源をより必要とされるところに集中するような対策が求められるでしょう」「福島の場合は誰も確実なことが言えない。ですからニーズを見極めて取り組んでいかなければいけません」（カ5日付）。なお、日本基督教団救援対策本部は3月末で活動を終了する（キ25日付、ク26日付）。 |