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4月14日に発生した熊本地震を受けて、『中外日報』紙では20日付以降、宗教界・宗教団体・宗教者の被害と活動状況についての報道が多く掲載された。以下、要点と経過を示す（『仏教タイムス』欄と重複の動向は省く）。 阿蘇神社や浄土真宗本願寺派寺院の倒壊など宗派・教団ごとの被害状況と救援活動の開始を伝える（20日付）。以降、毎号の「中外日誌」欄などで教団ごとの動向報告が続く。 地震後1週間の現地の様子、NPO法人「東北ヘルプ」事務局長の川上直哉・日本基督教団牧師のルポ、浄土真宗本願寺派・立正佼成会・生長の家などの対応（22日付）。真如苑・SeRV・創価学会の対応（27日付）。 ゴールデンウィークに合わせて各教団ボランティア派遣の動き、「熊本地震2週間 被災宗教者に聞く」記事は12人の現地宗教者への電話取材から状況を伝える（29日付）。 5月1日、宗援連の情報交換会（5月13日付）。6日、真如苑の伊藤真總苑主が熊本入り（5月18日付）。 「時事評論」欄に、稲場圭信・大阪大学教授の「被災地で力発揮したSNS 求められる情報活用能力」の論説（6月3日付）。 6月1日、比叡山延暦寺で熊本地震49日法要が営まれる（6月8日付。その他、5月11日付、20日付、25日付、6月1日付、10日付、15日付、29日付にも関連記事）。 |