＊真宗大谷派能登教区、過疎対策モデルを提示へ
| 記事年月 | 2017年10月-12月 |
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| 号数 | 77 |
| 媒体 | 国内 |
| 大分類 | 【A-2．仏教】 |
| 国名 | 日本 |
| トピック | |
| 記事タイトル | ＊真宗大谷派能登教区、過疎対策モデルを提示へ |
| 本文テキスト | 真宗大谷派の能登教区が管内の351ヶ寺を対象に行った調査により、定期的に門徒が集う「御講」を運営できていない寺院が2割を超えることが判明した。回答した315ヶ寺のうち、82ヶ寺が運営できていないと答えた。また、門徒にとって重要な仏事とされる報恩講の維持が難しくなっていることや、門徒の高齢化、住職の後継者不足などの問題についても同調査で明らかになった。能登教区は、この結果を参考に「宗派の過疎対策モデル」をとりまとめ、本山に提言する方針。 同宗派の元宗務総長は、門徒の減少や寺院の後継者不足は全国の寺院が遅かれ早かれ直面する問題であり「宗門を超えて取り組まなければならない課題だ」と指摘している（北國・金沢12/1）。 |